金属系超電導線材メーカーの日本超電導応用開発（本社・神奈川県茅ヶ崎市、ＣＥＯ・大坪正人氏）は今後３～５年内をめどに、線材応用製品の事業化を目指す。同社では線材をコイルや電磁石にするなど加工度を高めて付加価値をさらに向上させるほか「超電導技術の可能性を示すことを通じて市場を自らつくっていきたい」（大坪ＣＥＯ）考えだ。　超電導線材は冷却すると電...