2022年は拡大する建築物の大型化傾向やプロジェクト案件の増加、鋼材価格高騰などの諸要因から、収益を確保するべくプロジェクト案件の契約期間の見直しが進んだ1年ともなった。高炉メーカーなどは建築プロジェクト向けの契約期間を3~6カ月などへ短縮する姿勢を鮮明にしている。価格の変動に併せて契約内容を見直す物価スライド条項の民間適用も含め、ゼネコン...