建築用鋼製下地材メーカーで組織する日本鋼製下地材工業会（会長・谷本幹治関包スチール副社長）は、２０１９年１０～１２月期の景況実態調査を公表した。五輪関連の建設需要でけん引していた関東地区は、「下降」および「１０％以上減少」の回答が増加し、需要がピークアウトしたことが明らかとなった。　調査結果では、出荷数量、稼働率の項目について「やや増加」「...