建築用鋼製下地材メーカーで組織する日本鋼製下地材工業会（会長・谷本隆広関包スチール会長）は、２０１９年１～３月期の景況実態調査を公表した。前回の１８年１０～１２月期に比べて出荷数量や稼働率が減少したと回答したメーカーが増加した。一方、販売単価は横ばい回答が７割超を占めており、メーカー各社が製品価格を維持した形だ。　調査結果では、出荷数量、稼...