自動車メーカーら大手需要家が導入している集中購買制度では、特殊鋼棒線の市場価格と支給価格とのかい離が大きな問題となっている。価格差がトン１万円程度に広がっているため、一部で自給材から支給材へ置き替わる動きが出ている。棒線二次加工メーカー筋によると、「部品メーカーが材料価格の大幅な値上げを吸収できないため、建機メーカー向けの自給材で支給材に切...