２０２０年に開かれる東京オリンピック・パラリンピックの関連施設や都心での大型再開発事業をはじめとして、国内で断続的に着工が続く建築物件などを背景に建築鋼材の需要量は堅調に推移する。２５年開催の大阪万博や新幹線の延伸、インバウンド（訪日外国人）増加、国土強靱化推進などを契機にして、１９年以降は消費を先導してきた首都圏以外の全国各地でも建設案件が...