製鋼メーカーの値上げを受け素材価格転嫁、二次加工賃是正の具体的な動きが強まる。自動車向けは構造的な縮小基調が続く一方、建機・産機向けは持ち直しの動きがみられるが店売りを含め全体の数量はなお低水準にとどまる。　労務費や副資材、輸送費など諸コストの上昇は当面続く見通しで、数量停滞下であっても業界の持続性確保には適正な価格転嫁や加工賃是正が不可欠...