２０２３年に日本製鉄の連結子会社となった。それまで技術のＰＲに注力した営業方針に加え「今後は知名度を上げ、国内建材市場で高機能商品を拡販する使命を果たす」ことを目標に置く。販売する「ＮＳスーパーフレーム（ＮＳＳＦ）工法」は省エネ性能をはじめ断熱性、施工性にも優れる。２７年４月の新築住宅のＺＥＨ基準改正を追い風に、着々と営業戦略を練り上げる。...