２６年鉄鋼春闘は３月末までに、高炉メーカーや普通鋼・特殊鋼メーカーなどを中心に企業側の回答が相次いだ。賃金改善額（ベースアップ相当）では１万円前後の有額回答が目立ったものの、鉄鋼業を取り巻く環境の厳しさを反映してか、前年（２５年）を下回る回答が大勢を占めた。経営側は、人材確保・育成や実質賃金の目減りへの対応といった課題に応えつつ、業績への影響...