環境配慮型の線材製品が静かに増え始めている。背景には、建設資材の脱炭素化を促す制度改正の動きがある。国土交通省は２０２８年度までに、建物の建設から解体までの二酸化炭素排出量を算出させる制度を導入予定。資材選びの段階から環境負荷が問われ、鉄やコンクリートの〝環境価値〟が新たな設計基準となる見通しだ。建築関連が主な需要先となるメーカーは、早くも...