昨年秋以降、月次の出荷数量は自動車関連を除いて漸減傾向にある。建産機や設備関連など実需が総じて低迷していることから、仲間売りもさえない。先行き不透明感が拭えずこう着感が強い。　メーカーの販売姿勢が強く諸コストが高止まりしていることもあり、値引き販売は見られない。引き合いが乏しく値崩れが起きやすい状況にあるものの、価格維持に努めたい局面だ。　...