――今年度の事業利益見通しは、過去最高を更新した前年度の９３８１億円には届かないものの、８千億円。一過性要因を除く実力ベースでは６千億円以上を確保する見通しです。粗鋼生産量は前年度比で３７０万トン減るものの、これだけの利益を確保できる要因は。　「当社の中長期経営計画の施策を実行している成果だと言える。具体的には、低採算の輸出継続を前提に設備を...