日本製鉄など高炉メーカーは、鉄鉱石など主原料価格が今年度下期から大幅上昇していることを受け、鋼材販売価格の大幅改定に動きだしている。ヒモ付き取引では主原料価格の変動分を時期ずれで反映させるフォーミュラを用いるケースが多く、今年度下期分の原料高騰分が大きく反映されるのは来年度上期となる。鉄鉱石と石炭の２月価格が確定し、製造コストの大幅アップが不...