自動車生産減の影響が、東海地区の鋼材流通業にも強く出てきた。自動車の販売不振などを理由に、トヨタ自動車が５月１日と１１日の２日間、国内の全組立工場（１５工場）の稼働停止を決めたほか、多くの国内自動車メーカーが断続的に稼働停止状態にある。　自動車部品メーカーも非稼働日が増え、地区のコイルセンター、鋼管、特殊鋼扱い筋では出荷減、稼働率減が目立つ...