「昨年末は不完全燃焼に終わったが、今回こそ待ったなし。会社の死活問題に関わる」。条鋼建材を扱うある流通幹部が、４月からの値上げを前に語っていた言葉だ。昨年秋に高炉や電炉の値上げ方針を受け、複数の流通が１２月からの販価改定を表明。だが想定以上に建築需要が冷え込み、需要家への新値浸透は難航した。足元ではメーカーの追加値上げや中東情勢の緊迫化など...