――エネルギー価格上昇への対応について。　「２０２２年４～６月期は前年同期比で１億５千万円の減益要因となっている。７～９月にはこれが２億円まで広がる見通しだ。このほか、地金価格の影響もある。銅条は地金価格の変動を販売価格に変動しているが、錫リフローめっきにおける錫原料や合金の添加金属は反映されない。これらの影響は自助努力で吸収しきれない水準で...