建築用鋼製下地材メーカーで組織する日本鋼製下地材工業会(会長・谷本隆広関包スチール会長)は27日、2018年10~12月期の景況実態調査を公表した。前回の7~9月期に比べて出荷数量や稼働率が増加したと回答したメーカーが増えた一方で、販売単価の上昇が遅れている状況が明らかとなった。 調査結果では、出荷数量、稼働率の項目について、「10%以上増...