建築用鋼製下地材メーカーで組織する日本鋼製下地材工業会（会長・谷本隆広関包スチール会長）は２７日、２０１８年１０～１２月期の景況実態調査を公表した。前回の７～９月期に比べて出荷数量や稼働率が増加したと回答したメーカーが増えた一方で、販売単価の上昇が遅れている状況が明らかとなった。　調査結果では、出荷数量、稼働率の項目について、「１０％以上増...