日本製鉄は１６日、物件向けＨ形鋼について価格重視の受注姿勢を継続すると発表した。対象はＪＩＳ―Ｈ形鋼と外法一定Ｈ形鋼（ハイパービーム）。需給適正化に向けた取り組みを継続し、今後上昇が見込まれるコストも含めサプライチェーン全体での応分の負担を求めていく方針。店売り向けは、７月契約（８月ロール分）価格を前月比で据え置いた。