天井や壁などの内装下地材に使われる鋼製下地材業界は、急伸する原材料価格に売価転嫁が追いつかず厳しい状況に置かれている。上値の重しとなっているのが建築業界の請負価格。下地材メーカーでは、見積書の有効期限の短縮化や継続物件の価格再考の要請、官公庁物件で適用される「スライド条項」などを示しながら、商慣習の見直しに向けた動きを活発化させている。