「樹脂機械、素形材に次ぐ第３の柱として、電子デバイス関連装置事業を位置づける」。日本製鋼所の宮内直孝社長は１９日都内で開催した決算説明会で、現行中期経営計画（２０２１～２５年度）の重点施策を説明した。第３の柱作りはかねての方針だが、当該事業を明言したのは初めて。事業拡大と新製品開発を強化し、２５年度売上高で現行比倍増の約３００億円規模への拡...