省エネ義務化に向けて新築住宅高断熱化ニーズの高まりにより拡大を見込む――民間調査会社、矢野経済研究所が住宅用断熱材市場の調査結果を発表し、冒頭の要旨にこう綴っていた▼昨年度は断熱素材によって差はあるものの、新型コロナの影響で着工戸数が減少したことで市場が縮小したのに対し、今年度は回復基調で推移。足元では大手ハウスメーカーを中心に、リフォーム...