大阪製鉄（社長・谷潤一氏）は８日、同日開催の取締役会において、公開買い付けで取得した自己株式の消却実施時期の再考を決めたと発表した。消却は今月１５日を予定していたが、実施時期を再検討する。主な目的だった資本効率の向上はすでに公開買い付けで実現しているとし、流通株式比率の向上については自己株式の消却が必要になるが、それは「随時実施できる」とし...