世界経済の減速に加え、日本では人手不足・物流の２０２４年問題・電力単価の大幅改定などがあり、事業環境は予断を許さない。こうした中、今年１年は「グループの製造技術・コスト競争力の維持・向上」「販価の維持」「体質強化に資する設備投資」「Ｄ＆Ｉの推進」などの取り組みを進めたい。　だが、これらの前提となるのは安全・環境・防災・コンプライアンスの確保...